リスティング広告とLPとは？運用のコツを解説

ユーザーが、検索エンジンに入力したキーワードに連動して表示される、テキストのみの広告です。検索連動型広告は、ユーザーが広告をクリックすると費用が発生します。つまり、表示されるだけなら費用はかからないので、参入しやすい広告です。

ディスプレイ広告とも呼ばれる広告で、他のサイトに設けられた、広告枠に掲載される広告です。検索連動型とは違って、文章意外に画像やイラスト、動画なども表示可能です。検索連動型のようなクリック課金制のほかに、広告が表示された回数に応じて費用が発生する、インプレッション課金制もあります。

ユーザーに商品を購入してもらいたくても、その商品について説明するサービスサイトがない場合があります。そのような場合は、LPを作ってリスティング広告を出すことをおすすめします。サービスサイトは複数のページで構成されているので、制作に時間と費用がかかりますが、LPは1ページ構成なので比較的コストが少なく作ることができます。



また、LPには基本的にリンク先を設けないので、途中でユーザーが他のサイトに行ってしまうといったこともないため、リスティング広告と連動して運用するのに適しています。

訴求の軸を変えるとは、これまでとは違ったテイストやコンセプトで、異なるユーザー層にアプローチすることです。このような場合は、サービスサイトよりもLPを制作するほうが、ハードルが低くしかも効果が期待できます。既存のサービスサイトがあったとしても、新たにLPを作って集客することによって、別の訴求方法を模索することができます。



また、LPの場合はABテストを実施することによって、さまざまな集客パターンを試すことが可能です。ABテストとは、従来のLPのAとLPの一部を変更したBを用意して同時に運用することによって、集客や成約率の差を見るというものです。ABテストによって、一番効果のある訴求方法を見つけることができるので、LPを制作するほうが、短期間で効率よく売り上げアップにつながります。

指名検索とは、ユーザーが特定の商品名や会社名などを入力して検索することです。商品名や会社名を指定して検索するということは、ほぼ商品を購入しようと考えていることになります。このような場合は、成約に結び付きやすいので、売り上げアップに直結します。そのため、商品名や会社名がよく知られていて、指名検索される可能性が高ければ、その商品に特化したLPを制作して、商品名や会社名をキーワードにしたリスティング広告を打てば、かなりの効果が期待できるでしょう。

「今すぐ顧客」とは、今すぐ商品を買いたいユーザーのことです。検索広告をクリックするということは、その商品に対して非常に興味を持っている証拠なので、成約に結び付く確率が高いのです。これは、ユーザーが入力したキーワードに連動して、表示されるリスティイング広告だから可能なことで、他の広告にはない特徴と言えるでしょう。

「そのうち顧客」とは、まだその商品の必要性を強く感じていないユーザーのことです。また、競合する他社の商品と比較していたり、その商品について疑念を持っているために、購入に至らないケースもあります。このタイプのユーザーを成約に結び付けるには、競合他社の商品と比べてどこが優れているのかを説明することが重要です。上記で述べましたように、「今すぐ顧客」を獲得するのが最優先です。そこで、「今すぐ顧客」に対するコンテンツはLPのファーストビューに配置し、その次に「そのうち顧客」用のコンテンツを配置します。

4つの要素とは、ヘッダー、メインキャッチコピー、メインイメージ、サブキャッチコピーの4つです。ヘッダーは、通常の店舗であれば看板に当たるものです。人目を惹く看板を作らないとお客が来ないように、ヘッダーも人目を惹く作りにしなければ、ユーザーはすぐ離脱してしまいます。



メインキャッチコピーも、人目を惹くための重要なコンテンツなので、大きな文字で多くの人の心を捉える文章を表示しましょう。メインイメージは、ひと目でその商品をイメージできるような、画像や動画を使うのがポイントです。サブキャッチコピーは、メインキャッチコピーを補足するもので、メインよりも小さい文字で表示します。

ファーストビューは「今すぐの顧客」を意識して、すぐ購入したり、資料請求などができるボタンを配置しましょう。すぐに商品が欲しいユーザーは、この段階で購入手続きに入ることもあるので、ボタンの設置は重要です。

中盤以降は、すべて「そのうち顧客」向けのコンテンツとなります。すぐ購入しないユーザーの中には、商品に対して疑念を抱いている人もいるので、不安要素を取り除くようなコンテンツを配置することによって、制約につなげることができます。

LPにリスティング広告から流入促す場合、LPに入ってくる人は特定のキーワードを使って検索したユーザーに限られます。そのためLPは、さまざまな規制に対して甘い作りになっていることがあります。特定のユーザーしか流入しないので、コンテンツの表現などが法的に見てグレーゾーンにかかっていることもあります。



しかし、自社で運用するLPに法的に危うい表現があると、企業の名前に傷がつくおそれがあります。ブランディングや透明性の意味でも、LPを制作する際は、第三者の意見も聴きながら法的に問題がないかしっかり検証するようにしましょう。

LPとリスティング広告をうまく連携させて運用できれば、取り扱っている商品を実際以上に素晴らしいものに見せることも可能です。しかし、LPの中でいくら絶賛しても、その商品にそれだけの価値がなければ、一時は売り上げが伸びたとしても、長続きはしないでしょう。そのため、LPの精度を上げる努力をするとともに、取り扱い商品の性能を上げることも忘れてはなりません。